医師不足を解消することが求められる

最近は病院の診療科が相次いで休止するとか、地域の病院を統廃合するという動きがあります。

この原因は医師が足りないからです。

病院に勤務する医師が減ってしまうと残った医師の負担が増えて、過酷な労働環境に耐えきれない医師がやめてしまうという悪循環に陥っています。

日本の医療機関は人口当たりの病床数は多いが、病床当たりの医師数は最小ということで、絶対的に医師の数が足りていません。

医師が過剰になって医療費が膨らむのを懸念したり、医師や病院間で過当競争が起こることも予想されたので、医学部の定員を抑えたのが背景としてあります。

2000年代に入りますと医師不足が指摘されるようになり、医学部の定員を増やすようにしています。

いくら定員を増やしたからと言ってすぐに医師として育つわけではないので、長い目で見ていく必要があります。

確かに医師の数が足りないわけですが、それよりも問題なのは医師が偏在していることです。

2004年に始まった新臨床研修制度で研修医は自由に研修先を選べるようになりました。

そのことにより、都市部の設備が良かったり働く環境がいい病院に集中し、研修終了後も地元に戻る医師が少ないため、地域医療が崩壊寸前になっています。

診療科による偏在も大きくなっており、特に産婦人科や小児科、麻酔科、救急などでは特に医師不足が深刻です。

これらの診療科は時間を選ばないので、どうしても24時間の受け入れ態勢を整える必要が出てきます。

その他には不慮の事態が起こりやすく医療事故につながりやすいため、そのリスクを避けたい研修医が増えていますし、大きなリスクがある割には診療報酬が受けにくいという現状もあります。

いくら医師の数を増やしたとしても、適切に医師を資源配分できないと患者にとっても困るわけです。

そのためには地域や診療科による偏在をなくしていく必要が出てきます。

それと共に、勤務医の待遇改善も同時に行わないと疲弊するだけで報われなくなります。

深刻化する医師不足、その対策は!!

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